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SEOツールの種類と選び方|まず使うべき無料ツールを中小企業向けに解説

この記事の筆者
TANAKA YU
株式会社JIMOTO Marketing Share Bureauをはじめ他企業でもマーケティング活動に従事するパラレルワーカーです!今は、株式会社JIMOTO Marketing Share Bureau以外の会社でもBtoBマーケターとして活躍中!BtoBマーケティングキャリア4年目!
SEOツールを調べると種類が多すぎて、どれから使えばよいか分からない。有料ツールの契約が必要なのか判断できない。そんな声を中小企業の担当者からよく聞きます。SEOの全体像は中小企業のためのSEO対策の基本で解説していますが、本記事ではツールの選び方に絞ります。
この記事では、SEOツールを目的別に4種類に分け、まず使うべきGoogle公式の無料ツールと、その使い分けを紹介します。あわせて、無料ツールだけで回せる月1回のチェック手順と、有料ツールを検討するタイミングも整理します。
内容は、200社以上の中小企業を支援してきた当社の経験と、Googleの公式ドキュメントやヘルプをもとにまとめています。価格や機能が頻繁に変わる有料ツールの個別比較は扱いません。
この記事でわかること
SEOツールの4つの種類と、それぞれの役割
まず使うべきGoogle公式の無料SEOツール
目的別のツールの組み合わせ方
無料ツールで回す月1回のSEOチェック手順
有料のSEO対策ツールを検討するタイミングと注意点
この記事の要点
SEOツールは、順位計測、キーワード調査、サイト分析など目的ごとに種類があります。中小企業は、まずSearch Consoleなど無料のツールで現状を把握し、必要になった機能に合わせて有料ツールを検討するのがおすすめです。
SEO・AI検索対策の全体像と、どの順番で学べばよいかは「中小企業のSEO・AI検索対策ガイド」で整理しています。
SEOツールとは?4つの種類と役割
SEOツールとは、検索での表示状況やサイトの状態を数値で確かめ、改善点を見つけるための道具です。目的によって、大きく4つの種類に分けられます。
種類 | 分かること | Googleの無料ツールの例 |
|---|---|---|
計測ツール | 検索からの表示回数・クリック数、サイト内の行動 | Google Search Console、Googleアナリティクス |
キーワード調査ツール | 検索されている語句、検索数の目安、需要の推移 | キーワードプランナー、Googleトレンド |
順位確認ツール | キーワードごとの検索順位とその推移 | Search Consoleの平均掲載順位 |
サイト診断ツール | 表示速度、構造化データ、インデックスの問題 | PageSpeed Insights、リッチリザルトテスト |
中小企業がSEOに取り組む場合、最初からすべての種類を有料ツールでそろえる必要はありません。まずはGoogleが提供する無料ツールで、自社サイトの現状を正確につかむことが先決です。
まず使うべき無料SEOツール(Google公式)
Googleは、サイト運営者向けにいくつもの無料ツールを提供しています。Google自身のデータにもとづくため、自社サイトの状況を知るうえで最も信頼できる情報源です。
Google Search Console:検索での成果を知る基本ツール
Google Search Console(サーチコンソール)は、Google検索での自社サイトの表示状況を確認できるツールです。どんな検索語句で表示され、何回クリックされたかを検索パフォーマンス レポートで確認できます。ページがインデックス(Googleのデータベースへの登録)されているかも、ページ単位で調べられます。SEOに取り組むなら、最初に登録すべきツールです。
Googleアナリティクス:サイト内での行動を知る
Googleアナリティクスは、サイトに来た人がどのページを見て、問い合わせなどの成果につながったかを計測するツールです。Search Consoleが「検索結果での動き」を見るのに対し、アナリティクスは「サイトに入ってからの動き」を見ます。2つを組み合わせると、集客から成果までを一続きで把握できます。
PageSpeed Insights:表示速度と体験を診断する
PageSpeed Insightsは、URLを入力するだけで、モバイルとパソコンそれぞれのページの体験を診断し、改善案を示すツールです。実際のユーザーのデータ(フィールドデータ)と、決められた条件で測定したデータ(ラボデータ)の両方が表示されます。フィールドデータは過去28日間の実測にもとづいています。
リッチリザルトテスト:構造化データを確認する
リッチリザルトテストは、ページに設定した構造化データが、検索結果の特別な表示(リッチリザルト)に対応しているかを確認するツールです。URLを入力する方法と、コードを貼り付ける方法があります。公開前のコードでもテストできるため、制作会社に依頼した設定の確認にも使えます。
キーワードプランナー:検索数の目安を調べる
キーワードプランナーは、Google広告の中にあるツールです。関連するキーワード候補を探したり、月間検索ボリューム(1か月に検索される回数の見積もり)を確認したりできます。基本機能を使うには、Google広告のアカウント設定を完了する必要があります。広告を出していなくても、記事のテーマ選びの参考になります。
Googleトレンド:検索需要の変化を見る
Googleトレンドは、特定のキーワードがどの時期に、どの地域で検索されているかの推移を確認できるツールです。季節によって需要が変わる商材では、記事を公開する時期の判断に役立ちます。通常の画面では、検索の関心度が0〜100に調整された値で表示され、最大8個のキーワードを比べられます。検索回数そのものではないため、検索数の目安はキーワードプランナーで確認します。

SEOツールの使い方:目的別の組み合わせ
ツールは単体で使うより、目的に合わせて組み合わせると効果的です。中小企業でよくある4つの目的ごとに、組み合わせ方を紹介します。
現状を把握したいとき
Search Consoleで検索からの表示回数とクリック数を確認し、アナリティクスで問い合わせなどの成果を確認します。どのページが検索から人を集め、どのページが成果につながっているかが分かれば、改善の優先順位を決められます。数値の読み方はマーケティングレポートの見方も参考になります。
記事のテーマやキーワードを決めたいとき
まずSearch Consoleで、自社サイトがすでに表示されている検索語句を確認します。そのうえでキーワードプランナーで関連語と検索数の目安を調べ、Googleトレンドで時期による変化を確認します。自社の実績がある語句から広げていくのが、中小企業には現実的です。具体的な進め方はキーワード選定のやり方で解説しています。
地域での需要を知りたいとき
地域の企業にとっては、商圏で検索されているかどうかが重要です。Googleトレンドでは国や地域ごとに関心度を比べられます。「柏市 税理士」のように地域名を含む語句は、検索数が少なく出がちです。しかし問い合わせに近い語句であることが多いため、数字だけで切り捨てないようにしましょう。
検索順位を確認したいとき
Search Consoleの検索パフォーマンス レポートでは、クエリ(検索語句)ごとの平均掲載順位を確認できます。日ごとの細かい順位より、週や月の単位で推移を見るほうが傾向をつかみやすくなります。なお、Googleのスパムに関するポリシーでは、許可なく自動化されたクエリをGoogleに送る行為を禁止しています。順位確認を目的とした自動取得も含まれるため、自作のプログラムで検索結果を大量に取得するのは避けましょう。
サイトの技術的な問題を見つけたいとき
Search Consoleのページ インデックス登録レポートで、登録されていないページとその理由を確認します。表示速度はウェブに関する主な指標レポートとPageSpeed Insightsで、構造化データはリッチリザルトテストで確認します。技術面の考え方はテクニカルSEOの基本で詳しく解説しています。
無料SEOツールで回す月1回のチェック手順
Googleは、Search Consoleに毎日ログインする必要はなく、月に1回程度の確認を勧めています。新しい問題が見つかればメールで通知されるためです。中小企業であれば、次の手順で月1回、30分〜1時間ほどのチェックから始めるのがおすすめです。
Search Consoleで前月と前々月のクリック数・表示回数を比べる
クリック数が大きく増減したページとクエリを書き出す
ページ インデックス登録レポートで、未登録のページが急に増えていないか確認する
アナリティクスで、検索から来た人の問い合わせ数を確認する
主要なページをPageSpeed Insightsで診断し、悪化していないか見る
気づいたことと次月の改善策を、1枚の表にまとめて社内で共有する

大切なのは、確認した結果を記録して比べられるようにすることです。毎月同じ項目を同じ表に記録していけば、順位が大きく動いたときにも原因を探しやすくなります。順位の急な変化への対応はコアアップデートの解説で、日々の改善の進め方は自分でできるSEO対策のやり方で紹介しています。
有料SEOツールを検討するタイミング
無料ツールは自社サイトのデータには強い一方、競合サイトの状況はほとんど分かりません。次のような状況になったら、有料のSEO対策ツールを検討するタイミングです。
こんな状況になったら | 有料ツールで補えること |
|---|---|
競合サイトがどんなキーワードで集客しているか知りたい | 他社サイトの推定流入やキーワードの調査 |
狙うキーワードが数十〜数百に増えた | 多数のキーワードの順位を定期的に記録 |
外部サイトからのリンク状況を把握したい | 被リンクの本数や参照元の調査 |
記事が増えて、手作業の点検が追いつかない | サイト全体の一括診断とエラーの一覧化 |
有料ツールの料金や機能は頻繁に変わるため、契約前に無料トライアルなどで、自社が必要な機能があるかを確かめましょう。ツールが示す検索数や流入数の多くは推定値で、ツールによって値が異なります。数字の絶対値より、同じツールでの推移や比較に使うのが基本です。
また、ツールを契約しても、分析と改善を実行する人がいなければ成果にはつながりません。社内で手が回らない場合は、ツール費用と外注費用をあわせて比較するのも一つの方法です。外注の目安はSEO外注の費用相場で解説しています。

SEOツールを使うときの注意点
ツールは便利ですが、使い方を誤ると数字に振り回されてしまいます。次の3点を意識しておきましょう。
ツールのスコアは検索順位そのものではない
PageSpeed Insightsのスコアは、90〜100が良好、50〜89が改善が必要、0〜49が不良という区分で表示されます。ただし、スコアを100にすること自体が目的ではありません。スコアはラボデータにもとづくもので、実際のユーザーの体験を示すフィールドデータとあわせて判断します。
数字の改善が目的にならないようにする
順位や流入数は、問い合わせや売上につなげるための途中の指標です。順位が上がっても、成果につながらないキーワードなら優先度は高くありません。最終的な目標から逆算して、見る数字を絞りましょう。
ツールの結果は人が読み解く
ツールは問題の候補を示してくれますが、直すべきかどうかを判断するのは人です。たとえば、インデックスされていないページが、意図的に除外したページである場合もあります。指摘をすべて直すのではなく、自社のサイトの目的に照らして優先順位をつけましょう。
SEOツールに関するよくある質問
無料SEOツールだけでSEO対策はできますか?
自社サイトの現状把握と改善であれば、Search ConsoleなどGoogle公式の無料ツールで十分に始められます。競合の詳しい分析や、多数のキーワードの順位管理が必要になったら、有料ツールを検討するとよいでしょう。
SEOツールのおすすめは結局どれですか?
最初に使うべきなのはGoogle Search Consoleです。Google自身のデータで、検索での表示回数やクリック数、インデックスの状況を確認できます。そのうえで目的に応じて、アナリティクスやPageSpeed Insightsを加えていくのがおすすめです。
ツールによって検索数の数字が違うのはなぜですか?
多くのツールが示す検索数は推定値で、データの集め方や計算方法がツールごとに異なるためです。どれが正しいかを比べるより、同じツールの中でキーワード同士を比べたり推移を見たりする使い方が向いています。
Search Consoleとアナリティクスはどちらか一方でよいですか?
役割が違うため、両方の導入をおすすめします。Search Consoleは検索結果での表示やクリックを、アナリティクスはサイトに来た後の行動や成果を確認するツールです。組み合わせることで、集客から問い合わせまでを一続きで見られます。
ツールの確認はどのくらいの頻度で行えばよいですか?
Googleは、Search Consoleについて月に1回程度の確認を勧めています。リニューアルや大きな修正をした直後は、問題が起きていないか、より短い間隔で確認すると安心です。
まとめ:SEOツールは無料の公式ツールから始める
SEOツールは計測・キーワード調査・順位確認・サイト診断の4種類に分けて考える
最初に導入すべきはGoogle Search Consoleで、アナリティクスと組み合わせて使う
表示速度はPageSpeed Insights、構造化データはリッチリザルトテストで確認する
月1回、同じ項目を記録して比べるチェックの習慣をつくる
有料ツールは競合分析や管理の手間が課題になってから検討する
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記事監修
株式会社JIMOTO Marketing Share Bureau
代表取締役 鶴 智之(プロフィール)
キャリアを通してBtoBマーケティングのクライアントワークに従事。前職では株式会社Resorzの取締役を務め、海外ビジネス支援事業にも携わる。200社以上のマーケティング支援実績と、多数の自治体案件のPM経験を持つ。「マーケティングで地域を元気に」をモットーに、地域企業の成長を支援している。
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